2018年下半期公開のおすすめ映画11選【洋画編】


ハン・ソロ、恐竜、プーさんなど人気キャラクターが登場!

2018年6月から12月までに公開される洋画の話題作をピックアップして紹介します。人気シリーズ、人気キャラクターがスクリーンで大暴れ! 映画ファンの心をくすぐるラインナップです。
 

『デッドプール2』(2018年6月1日公開)

珍妙なマーベルヒーローとして大人気を博した『デッドプール』の第二弾『デッドプール2』。

マンション現役販売員が明かす「短所を隠す」販売テク

本当にそのマンションで大丈夫?(イメージ)

 多くの人にとって、人生でもっとも高い買い物といえば「住まい」。買う方は、ハズレを引かないように必死になって物件をチェックするが、やはり“その道のプロ”である売り手にはどうしてもかなわない。大手不動産デベロッパーの中堅社員・Yさん(40代)が、マンション販売のテクニックについて明かしてくれた。

「まず、これは基本中の基本ですが、販売員は良いことばかり言っている、と思って間違いないでしょう。目の前にビルがあって、1日に1時間しか日が当たらなくても、『天気の良い日は日が当たって気持ち良いです』と言いますし、よっぽど天気が良くないと見えなくても、『富士山も見えますよ』と言うものです。

 交通の利便性をアピールする時は、1日に数本しか該当する電車がなくても、『通勤快速なら○○まで37分です』とか、『乗換なしで××まで行けます』など、“もっとも運が良かった時”の条件で説明します」(Yさん、以下同)

 売りたいもののメリットを強調するのは当たり前だが、同時にデメリットを隠すのも彼らの仕事だ。

「自分たちに不都合なことに関しては、聞かれない限り言わないのが鉄則。例えば、渋谷や新宿など、ターミナル駅近辺の物件は、『駅歩○分』と言っても、実際には人が多くてその時間では絶対にたどり着きません。けれども駅から何分かかるか聞かれた場合、公正競争規約として定められた『80mで1分』として換算した数字を伝えます。

 また近隣の施設に関する情報を伝えないこともあります。私が携わった物件では、公営ギャンブルの場外発売所、ゴミ焼却所、バス会社の車庫、ゴミ屋敷などの存在を伝えなかったことがあります。要するに聞かれれば正直に答えますが、聞かれなければ“余計なこと”は言わないスタンスです」

急なリフォームが必要になった高齢者が助かる「もらえる・借りられるお金」

要介護認定を受けていれば浴槽のリフォームにも助成金が

 69歳の男性Aさんは1年前、自宅の階段で転倒して膝を骨折してしまった。

「築40年以上の古い家だから階段が急で……それから膝が曲がりにくくなってしまって、やむなくリフォームを決めました。

 ところが、階段の勾配を緩やかにする工事には100万円以上かかるらしいんです。浴槽の段差を少なくするだけでも50万円、全面バリアフリーにすると800万円以上かかる。貯金が1000万円しかないので、階段だけリフォームしました」

 体が不自由になると、簡単に元には治らないだけに環境を整えていくしかない。そうした大規模なリフォームには相応の出費がつきまとう。そんな高齢者のために救いの手は用意されている。住宅ジャーナリストの山本久美子氏がいう。

「超高齢化社会への対応と在宅介護を促すために、自宅のバリアフリー化には各種の補助金や優遇制度があります。たとえば東京都は23区すべてでバリアフリー化工事費用を一部補助する制度が整えられています」

 新宿区なら「住宅改修費の支給」として「段差の解消」や「手すりの取り付け」などに上限20万円を助成する。要介護認定を受けていれば、「浴槽の取替え」「便器の洋式化」なども対象だ。

老後にマイホームが大暴落! その時絶対してはいけないこと

マンションを“すぐ売却”は悪手か(イメージ)

「人生100年」といわれる時代、寿命の伸びとともに老後にかかる費用は増えている。いまやマイホームは「子供に残す財産」ではなく、老後の生活維持に組み入れて考えなければならない「自分の資産」だ。

「夫婦どちらかに介護が必要になれば、自宅マンションを売って2人で介護付き老人ホームに入居しよう」

 Aさん夫婦はそんな計画を立てていた。ところが、マンション価格が大暴落。老後資金が1000万円近く想定から目減りしてしまった。実際に中古の住宅やマンションは相場の変動が大きい。さあ、どうするか。不動産コンサルタントの長嶋修氏が語る。

「一番悪い選択は、“相場がもっと下がらないうちに”と慌てて自宅を売りに出し、老人ホームに入居することです」

 老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)はまとまった金額の入居一時金とは別に、月額利用料(家賃)や食費を払わなければならない。夫婦2人なら安くても月額30万円程度かかると見ておいた方がいい。慌てて入居を早めれば、売却益が少なくなるうえに、高齢者住宅にかかる費用(入居期間)が増えてダブルパンチになる。

「自宅には、家賃がかからないというメリットがある。ホームの月額利用料が30万円とすれば、入居を3年待てば老後資金を1000万円節約できる。マンション相場の下落分は取り戻せる計算です」(同前)

麻布妻のマンション設備自慢 決め台詞は「光熱費が大変なの~」

高級マンションが建ち並ぶ港区で、戦いは繰り広げられている

 高収入世帯が数多く暮らす港区麻布界隈。そびえ建つ高級マンションは、もちろん最新設備を備えている。そこに住む「麻布妻」たちは、マンションの最新設備をマウンティングの材料にすることもある。夫は外資系金融勤務で年収数千万円、1歳の子供を持つアラサー美人主婦ライターで「麻布妻」の1人である高木希美氏がリポートする。

 * * *
 以前この地区のマンションに住んでいた香織さん(仮名、以下同じ)という方が久しぶりに遊びに来るというので、亜紀さんのお家でランチをすることになりました。私も香織さんが引っ越しする前に何回か会ったことがあり、呼ばれました。食事は料理の宅配サービス「Uber Eats」でデリバリーを頼めば気軽なので、そうすることにしました。

 香織さんは「そっか、Uber Eats頼めるんだね、うちの地区ないかも~」と珍しそうです。

 亜紀さんは顔色ひとつ変えず、こんなキツいセリフを言います。

「香織さん都落ちだもんね~。せっかく麻布に住んでたのに、いま横浜のほうでしょ? 綱島のほうだっけ?」

「都落ち?」

「え? やだ、知らなかった? 都心から田舎に行くの都落ちって言うんだよ? 調べてみてよ」

 綱島は子育て世帯にも人気エリアなのに、田舎扱いとは酷い話です。でも、亜紀さんはすごく楽しそうにしています。食事がデリバリーされるまでの間、港区の子育て環境がいかに素晴らしいか、滔々と話し始めました。

 対して香織さんは言います。

「けど、都心って人が多くて、特にこの辺って若い人が多いし、子連れで嫌な顔されることがあったんですけど、今の場所はそういうのあんまりなくて親切かも。

 電車に乗れば武蔵小杉にモールもあるし、横浜も近いし、アンパンマンミュージアムも近いから、すごいそこで楽しめているんです。港区界隈で子連れだと、人のギスギス感を感じちゃってたからストレスは減ったんですよね」

 亜紀さんは身を乗り出します。

「香織さん、もともと車乗らないしね。電車って、大変そうだよね。で、今はどんなマンションに住んでるの? マンション名は? 私物件調べるの大好きなんだよね」

「いやぁ、今住んでるところ全然。ディスポーザーもついてないし」

「浴室暖房とか床暖は?」

「ついてないです」

「最悪だね! 子供風邪引いちゃうじゃん。とはいっても、うち冬場は浴室暖房しすぎて、床暖も付けっぱなしだから電気代もガス代もすごいことになってるから、光熱費かからなくっていいかもね。うちは光熱費大変なの~。あと、この前ディスポーザー詰まって、コンシェルジュ呼んだんだけど、そんな心配もなくていいんじゃない?」

戸建てから賃貸への移行 定年の前と後ではどっちがお得?

「賃貸マンションへの住み替え」は年齢でこれだけの差が

 定年後は、限られた年金収入を頼りに、貯蓄を切り崩すことになる。重要なのは生活費や持ち物を“縮小”していくというダウンサイジングの心がけだ。そこには、「我が家」も含まれる。住宅ジャーナリストの榊淳司氏はこういう。

「最近、山手線の内側の都心ではシニア層をターゲットにしたコンパクトな駅近のマンションが増えている。生活規模の変化に伴って住み替えたいというニーズの高まりに応えたかたちです」

 子供が独立すると、戸建て住宅が夫婦2人の暮らしには広すぎることもある。掃除などの手間も光熱費も余計にかかってしまう。ローンを完済していても、払い続ける固定資産税の負担だって小さくない。

 一方で、生活規模に適した賃貸マンションに住み替えると「毎月の家賃」を支払わなくてはならないので、タイミングが重要となる。

「住み替えが早すぎると家賃負担総額が持ち家の譲渡益を上回ってしまい、かえって家計を圧迫することになるので注意が必要です」(ファイナンシャル・プランナーの小谷晴美氏)

 子供が独立した55歳の段階で4000万円の評価価値の戸建住宅(都内)を売却(諸費用を差し引いた売却収入は3600万円)して家賃12万円の1LDKのマンションに移り住んだ場合。

 小谷氏の試算によれば、移ったマンションに85歳まで住み続けた場合の負担総額は更新料などを含めて4410万円を超える。自宅の売却収入があっても810万円の追加支出となる。

 これに対して定年後の65歳まで待ってから同じ家賃の物件に移るとすると、負担総額は85歳までの20年間で「65歳までの固定資産税などを含めて3300万円程度」(小谷氏)であるため、こちらの場合は住み替えで約320万円の老後資金を捻出できる。

※週刊ポスト2018年3月2日号

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自宅マンションはいくらで売れるのか 評価サイトの落とし穴

マンション評価サイトで執拗な営業攻勢を受けることも

「自分のマンションがいくらで売れるのだろう?」──マンションを所有していれば、誰もが気になることだ。最近ではネット上にある数あるサイトで個別マンションのおおよその評価額を知ることもできるが、利用の仕方によっては落とし穴も待っている。住宅ジャーナリストの榊淳司氏が、マンション評価サイトの活用術をアドバイスする。

 * * *
 自宅マンションの評価額を知る方法はたくさんある。現在のところ、私がもっとも正確だと思う方法は、レインズ(国土交通省が所管する指定流通機構)で、同じマンションの成約事例と現状の売り出し物件を調べることだ。しかし、レインズはなぜか不動産業者しか見ることはできない。

 だから、エンドユーザー(一般消費者のこと、以下「エンド」)がレインズを見ようとすると、どこかの仲介業者に頼むしかない。頼まれた仲介業者は、当然その物件の売買に関わろうとする。あるいは、場合によっては自分で安く買い取ろうとする。

 不動産の仲介業者の中には、行儀のよくない人々も多く混じっている。

 例えば、メールボックスに投げ込まれている「このマンションを買いたい方がいます。いますぐお電話を! 無料査定」というようなことが書かれているチラシにつられて電話をすると、すぐに業者が飛んできて無料で評価を出してくれる。

 それはそれでよいのだが、「そんなんじゃ売らないよ」と断っても、最低2、3度は電話をかけてくる。しつこい場合は、何か月もそれが続く。場合によってはそのうち、他の業者からマンションの売却を勧める電話がかかってきたりする。あなたの電話番号が、いつの間にか他の業者に流出しているのだ。

 そうなると、かなりめんどうくさい。それが原因で、家族の間で不協和音が生じたりすることもありそうだ。

 だから多くのエンドさんはそういう結果を予測して、無闇に「無料査定」には飛びつかない。非常に賢明だと思う。

 最近では仲介業者に頼らなくても、ネット上の評価サイトを利用すれば自分のマンションの資産価値をある程度は知ることができる。しかし、その利用にはある程度注意が必要だ。サイトによっては、チラシの業者に無料査定を依頼したのと同じ結果を招くかもしれなからだ。

森永卓郎氏 2018年の不動産バブル崩壊&株価急落シナリオ

都心不動産バブルは今年中にも崩壊か(森永卓郎氏)

 経済アナリスト・森永卓郎氏は、東京オリンピック・パラリンピックの関連需要とアベノミクスの金融政策で膨れ上がった都心の不動産バブルの崩壊が近づいていると分析している。2018年にも起こりうる都心の不動産バブル崩壊&株価急落シナリオについて、森永氏が解説する。

 * * *
 すでに都心不動産バブルは弾ける寸前まで膨れ上がっている。たとえば、銀座5丁目中央通りの鳩居堂前の坪当たり路線価は、前のバブルのピークだった1992年には1億2000万円だった。ところが、2017年は1億3300万円に達した。すでにバブル期を上回る地価がついているのだ。

 もしそんな高値で土地を仕入れても、賃貸で得られる利回りは限られている。実際、地価が高くなり過ぎたため、今の都心物件の表面利回りは3%程度まで下落している。家主はそこから固定資産税や修繕費などを支払わなければならない。空き室のリスクも考えれば、実質赤字という状況だ。

 それでも都心物件が売れたのは、値上がりによってキャピタルゲインが得られたからだ。だが、今や湾岸のマンション価格は頭打ち状態になってきている。キャピタルゲインという旨みがなくなると、投資家が物件を一斉に手放すことから、都心の不動産価格は暴落に向かう。都心不動産のバブル崩壊は、2018年にも起こる可能性が高いと見ている。

住宅ローンは繰り上げか借り換えか? 判断は秋口までがポイント

繰り上げ返済と借り換え、どっちがお得?

 家計を圧迫しがちなのが住宅ローン。30代以降に35年ローンを組んだ人の多くは65歳以降も返済が続く。大きな負債であるだけに、早めの返済を心がけたい。ファイナンシャルプランナーの深野康彦氏が解説する。

「たとえば東京郊外のマンションを4000万円で購入し、35年ローンを組んでいた場合、公的年金が夫婦で毎月22万円程度であれば、収入の6~7割が住宅ローンに消えて生活を圧迫することになります。老後の資金計画で最も大事なのはいかに住宅ローンを残さないかです」

 つまり、“繰り上げ返済”が必要ということだ。

「とりわけ分譲マンションの場合、管理費や共益費はもちろん、修繕積立金や駐車場代なども毎月支払わなくてはならない。老朽化に伴い、事前の計画より修繕費が嵩んで住民負担が増すケースも非常に多い。さらに、古くなった給湯器やエアコンの買い替えなど“見えない出費”が突然やってきます。だからこそ、住宅ローンのような“見える費用”はなるべく早く返済しておくべきです」(深野氏)

 ただし、退職金をすべて注ぎ込んでまで完済するのはご法度だという。

「低金利の住宅ローンを無理に完済して一時的に手元資金不足になり、生活費のために高金利の無担保ローンに手を出すようでは本末転倒。退職金は無理のない範囲で繰り上げ返済にあてるべきです。たとえば住宅ローンが1000万円残っていて退職金2000万円の場合、まず500万円を繰り上げ返済して、その後は毎回の返済額を変えないというくらいの水準が適切と考えます」(深野氏)